2025年4月4日、トランプ大統領の関税政策で株価が大幅に下落しています。
今回はリーマンショックと比較してどのくらい株価が暴落しそうか？といったリーマンとの違いと今後のリスクをわかりやすく解説します！
リーマンショック時とは状況も景気も全然違いますが、過去の教訓から学べることは沢山あるので参考にしていただければと思います！
リーマンショックと今回の関税ショックの違い
✅ 1. リーマンショック：金融システムの崩壊
- 原因：サブプライムローンという「金融商品の爆発」
- リーマン・ブラザーズの破綻により信用そのものが崩壊
- 結果：金融機関同士が信用できなくなり、世界中で「資金が止まった」
- 実体経済に直接打撃
- 世界的な不況と株価暴落（ダウ平均▲50％以上）
✅ 2. トランプ関税：貿易摩擦による景気鈍化懸念
- 原因：各国への関税＝物価上昇＋消費・投資マインド悪化
- 結果：企業業績が悪化するかもしれない、という“予想”が先行
- 金融システムは現状しっかり機能しており、信用危機ではない
- 現時点では「調整レベルの下落」にとどまっている
📉 株価の下落率も比較してみよう
| イベント | ダウ平均下落率 | 日経平均下落率 | 影響度 |
|---|---|---|---|
| リーマンショック | 約▲50％（ピーク～底） | 約▲60％ | 世界経済に深刻な打撃 |
| 関税ショック（現状） | 15％程度の調整 | 同様に一時的な下落 | 景気の“減速懸念” |
参照：https://jp.tradingview.com/chart/?symbol=SP%3ASPX
ではリーマン並みに発展する可能性はゼロなのか？
完全にゼロとは言えませんが、現状の経済環境から考えると、リーマン級の危機に発展するためには以下のような条件が重なる必要があります。
発展条件（リスクシナリオ）
- 🌐 各国の報復関税が連鎖し、貿易量が大幅に減少
- 関税発表から次の日に中国で報復関税を発表しましたが、次々と各国が報復関税をしだしたらまだまだ株価は下がることが予想されます。
- 🏭 企業業績の急落 → 大規模なリストラ・失業増加
- 企業業績が悪化したことが分かりだすのは数か月後からなので直近はまだどうなるか不明ですが、株価には先行して織り込まれるのでじりじりと下がっていくのであれば業績が悪くなることがわかりますね！
- 💵 金融機関の損失・破綻が発生し、信用不安に発展
- 今回の関税ではここまでは起きないと思います。
- 📉 株価の暴落 → 消費マインドがさらに冷え込み、景気後退へ
- 関税により物価が上昇して消費が減少し景気後退する可能性は高いと思います。
現時点では、「貿易摩擦が景気をやや冷やしている」「市場が過敏に反応している」という段階で、リーマンのような信用崩壊による連鎖破綻は起きていません。
結論：リーマンショック級ではないが、引き続き警戒は必要
- 今回の関税政策はリーマンショックほど深刻ではない。
- ただし、関税戦争が長期化・拡大した場合は、景気後退のリスクは高まる。
- 株価の下落は一時的でも、「経済ファンダメンタルズの悪化」が進めば、より大きな調整に発展する可能性はあり。
投資家としてのスタンス
- 短期的には市場は不安定 → 買いは慎重に
- 長期的には過度な悲観は禁物 → 業績が安定した企業や内需株を選ぶ
- チャート・指標・企業決算などを見ながら買い場を分散的に探る
また、銘柄選択の方法（スクリーニング）や株についての記事も書いているので参考にしていただければ！
https://blog-hero.com/
