トランプ関税の影響を受けやすいセクター・受けにくいセクターと暴落時に買いたい銘柄一覧

2025年4月3日（水）の早朝、米国から発表された「相互関税」政策が世界市場に大きな衝撃を与えました。

今回のトランプ大統領の関税政策は、市場が予想していた以上に広範かつ深刻で、リスクオフムードが一気に高まり、株価が世界的に下落しています。

この記事では、トランプ関税の影響を受けやすいセクター、そして影響を受けにくいセクターについて整理し、現在の暴落局面で注目すべき買い候補銘柄も併せて紹介します！

1. トランプ関税の影響を受けやすいセクターと銘柄

まず注目すべきは、輸出依存度が高いセクターです。

日本株の多くは海外市場向けのビジネスが中心であり、特に米国市場への輸出比率が高い企業は、今回の関税強化の直撃を受けています。

自動車
- 関連銘柄：7203（トヨタ）、7261（マツダ）、7272（ヤマハ発動機）
- 米国への輸出台数が多いため、関税強化の影響は極めて大きい。
- 利益率の圧迫が懸念される。
半導体・電子部品
- 関連銘柄：6920（レーザーテック）、6146（ディスコ）、8035（東京エレクトロン）
- 解説：サプライチェーンの一部として米国と深く結びついており、関税はコスト増や受注減に直結。
電子部品
- 関連銘柄：285A（キオクシア）、6762（TDK）、6594（ニデック）
非鉄金属
- 関連銘柄：5803（フジクラ）、5801（古河電工）、5802（住友電工）
金融（銀行・保険）
- 関連銘柄：8306（三菱UFJ）、8316（三井住友FG）、5838（SBIホールディングス）
- 金利低下とともに、利ざや縮小への懸念が売り圧力に。
- リスク資産の縮小で金融セクターは軒並み下落。

トランプ関税が長期化するようであれば、これらのセクターは今後もしばらく逆風を受け続けることが予想されます。

一方で、関税緩和や政策転換があれば、最も反発力が大きいセクターでもあります。短期的な視点では避けつつ、中長期では注目しておきたい存在です。

次に注目すべきは、内需依存型あるいはディフェンシブ銘柄です。

これらのセクターは海外の影響を受けにくく、景気に左右されづらいため、暴落局面でも比較的安定した動きを見せることが多いです。

これらのセクターは、下落相場での資金避難先として機能することが多く、今のような地政学リスク・政策リスクが強い局面では心強い存在です。ただし、相場が全面安になると“つられ安”となる可能性もあるため、エントリーポイントは慎重に見極めましょう。

最後に、暴落局面で仕込んでおきたい銘柄を一覧にしてまとめます。

短期リバウンド狙いではなく、中長期で安定成長を期待できる銘柄を中心に選定しています。

セクター	銘柄コード	銘柄名	コメント
通信	9432	NTT	安定収益と高配当が魅力。バリュー投資に最適。
医薬品	4568	第一三共	新薬開発パイプラインが豊富で成長期待大。
食料品	2802	味の素	円安で国内製造の食品が見直される動きあり。
陸運	9023	JR東海	長期的には訪日観光需要回復で上昇余地。
小売	9843	ニトリHD	物価高の中でも堅調な業績。コスト管理力が強み。
エネルギー	9501	東京電力HD	再生エネの将来性と原発再稼働の可能性で注目。